老後インフレ侵食シミュレーター
日本の物価データ基準 2026年版
RETIREMENT FUND INFLATION EROSION SIMULATOR 2026
老後の2,000万円は
インフレでいくら消える？
「老後2,000万円問題」で話題になった数字。でも、インフレが続くとその2,000万円の実質的な価値は大きく目減りします。現在の貯蓄がインフレによってどれだけ侵食されるかをリアルタイムで確認しましょう。
出典：総務省消費者物価指数 / 日銀「経済・物価情勢の展望」/ 日本経済研究センター
退職時の貯蓄の実質価値（インフレ調整後）
--万円
名目額 --万円 → インフレ侵食後
計算中...
インフレによる貯蓄の実質価値の推移（名目=100%として）
運用方法別：退職時の資産額シミュレーション
※現在の貯蓄額＋毎月の積立を指定期間運用した場合の名目額。過去のリターンは将来を保証しません。
なぜ「老後2,000万円」はインフレに弱いのか
タンス預金・普通預金の危険性
普通預金の金利は2026年現在でも0.1%前後。インフレ率が3%であれば、預金の実質価値は毎年約3%ずつ目減りしています。20年間で約45%も購買力が低下する計算です。「お金を銀行に預けているだけで安全」という考え方は、インフレ時代には通用しません。
💡 実質金利の概念：実質金利 ＝ 名目金利 − インフレ率。現在の預金金利0.1%、インフレ3%であれば実質金利は−2.9%。つまり預金だけでは毎年2.9%ずつ資産の購買力が低下しています。
インフレ対策の選択肢
長期的にインフレを上回るリターンが期待できる資産として、歴史的には株式（特にインデックスファンド）・不動産・外貨建て資産が挙げられます。新NISAを活用した長期積立投資は、インフレ対策としても有効な手段の一つです。ただし投資にはリスクがあり、元本保証はありません。
よくある質問
老後2,000万円問題の本当のインパクトは？
金融庁の報告書（2019年）が元になった「老後2,000万円問題」は、月5万円の不足が30年で1,800万円になるという計算です。ただしこの計算にはインフレの影響が含まれていません。インフレ率3%が30年続くと、2,000万円の実質価値は約820万円まで低下します。つまり実際に必要な「インフレ調整後の老後資金」は、計算上さらに多くなる可能性があります。
新NISAはインフレ対策になりますか？
新NISAでの長期積立投資（特に全世界株式・SP500等のインデックスファンド）は、長期的にはインフレ率を上回るリターンが期待できるとされています。ただし株式投資には短期的な値下がりリスクがあります。老後資金として使う時期が近い場合は、全額株式にせず債券・預金も組み合わせるバランス管理が重要です。
年金はインフレに対応していますか？
公的年金にはマクロ経済スライドという仕組みがあり、インフレ率に応じて年金額が調整されます。ただし完全にインフレをカバーするわけではなく、実質的な年金の購買力は長期的に低下する傾向があります。年金だけに頼らず、自助努力での資産形成が重要です。